陶氏診療院

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教育への個人投資と国の発展
カテゴリー 日本
家庭経営において、子供の教育は個人投資として捉えられ、多くの親は自身の能力と現実を見極めながら、それぞれの投資を考えています。特に東洋人の親は、子供への教育投資に熱心で、家庭支出に占める教育費の割合は世界的に見ても高い傾向にあります。

しかし、教育への個人投資だけでは、限定的な人材しか育ちません。たとえ優れた人材が育っても、特定の分野にしか力を発揮できない場合が多いのです。一方、社会は多様な業種で成り立っており、その需要を満たすためには、個人投資だけでは不十分です。国が計画的に教育に投資し、バランスを調整する必要があるでしょう。

私が子供の頃、国は教育に力を入れており、義務教育だけでなく、さまざまな塾や学習機会を国や自治体が提供していました。運が良ければ、国の奨学金で海外留学も可能でした。私が学生だった時代は、文系よりも理系が重視され、多くの理系人材が育成されました。中国は「四つの現代化」を目指し、国を挙げて人材育成に投資した結果、現在の中国の発展につながったのです。

日本は先進国として安定した社会を築いてきましたが、新たな分野の発展は、発展途上にある中国に比べて限定的です。子供の未来に向けた投資の方向性は、慎重に考える必要があります。親の個人投資だけでなく、子供の志向や適性も考慮しなければならないため、親の希望通りに成功する教育投資の事例は多くないでしょう。

たとえ個人投資が成功しなくても、国からの教育投資に頼るしかない場合もあります。教育に力を入れる国は、未来の発展をリードすることは間違いありません。中国の急速な発展は、個人から国レベルまでの教育投資が花開いた結果と言えるでしょう。一方で、最近の日本では、個人や国の教育投資が以前よりも減少しているように感じます。海外への留学生も減り、大学生の経済的負担も増えています。このままでは、数十年後の日本の国力が弱まることが心配です。

こうした懸念を抱えつつも、まずは自分の家庭での教育投資をしっかりと見極め、時代の流れを読みながら、成功の一員となるよう努めたいと思います。そして、社会に貢献できる有用な人材を育て、世に送り出すことができればと考えています。
2025-03-24